米マイアミ大学や米ハーバード大学医学部などに所属する研究者らが学術誌The Lancet Regional Health ? Americasで発表した論文「Alcohol-attributable cancer mortality in the United States, 1990～2023: a secondary analysis of Global Burden of Disease data」は、米国において、アルコールに起因するがん死亡数が1990年から2023年までの33年間で2倍に増加したことを明らかにした研究報告だ。
米国ではがん全体の死亡率自体は減少傾向にあるにもかかわらず、この結果が出たという。


　研究チームは、世界の疾病負担（GBD）データを解析し、米国におけるアルコール起因によるがん死亡率の推移を包括的に調査した。

　その結果、1990年には1万1361人だったアルコール起因によるがん死亡数が、2023年には2万3126人にまで増加していることが判明した。性別で見ると、男性は女性の約3倍の死亡率を示し、むしろ女性は減少していた。

　年齢別に見ると、55歳以上の死亡率は若年層の約8倍に達し、全体の約84%を占めている。飲酒によるがんは数十年かけて発症するため、若いころからの飲酒ダメージが蓄積し、高齢になってからその影響が現れたものと考えられる。

　がんの種類別に見ると、23年時点では55歳以上の男性で肝臓がんが、同年代の女性で乳がんが、最もアルコール関連死亡率の高いがんとなった。一方、20歳から54歳の層においては、男性で大腸がん、女性で乳がんがそれぞれトップを占めている。特に肝臓がんは、アルコールに起因する死亡率の増加幅が最も大きく、男女ともに深刻な影響を及ぼしている。

　飲酒量と発がんリスクの関連は、例えば乳がんでは1日5～15g（350mlの缶ビールで約14g）という少量のアルコール摂取でもリスク上昇との関連が示されている。

また、膵臓がんでは1日あたりの摂取量が10g増えるごとに全体のリスクが3％上昇し、食道がんでは1日3杯超飲む人は全く飲まない人に比べて発症リスクが少なくとも4倍に跳ね上がることが指摘されている。

[ITmedia NEWS]
2026/10/1(木) 16:14
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